ソニーにて10年間、商品企画、技術企画などに従事。商品戦略担当事業本部長付を経て京都大学大学院に業務留学。博士号(経済学)取得後、神戸大学経済経営研究所准教授、ソニー株式会社外部アドバイザーなどを経て2011年より早稲田大学准教授。2016年に現職。ハーバード大学客員研究員、台湾東海大学国際学院訪問教授などや、国内外の企業の顧問も務める。2016年から現在、九州大学大学院経済学府客員教授、ビジネスブレークスルー大学大学院客員教授なども務める。
1997年、京都大学経済学部経済学科卒業後、ソニー株式会社入社。
日本と台湾は近しい文化を持っているがビジネスのスタイルは正反対であり、だからこそ相互補完的な協力関係か成り立つ。さまざまな日台アライアンスの事例から日本企業の優位性と不足している能力を浮き彫りにして、国際的なオープンイノベーションが進む競争環境の中で日本企業が生き残るための方策を考える。
過去の携帯電話規格の標準化は日本の技術によって達成されたが、ビジネス戦略に結びつかなかった。中国は独自のネットワークを構築し、自動運転や遠隔医療の分野で競争力を高めるため、過去の資産を捨ててでも5Gの最適化を図ろうとしている。5Gのケーススタディをも元に、大局観を持った企業戦略の必要性を説く。
効果の追求と効率の追求は正反対の活動である。事業がどのような状況に面しているかによって効果と効率を使い分けることが優れたマネジメントには求められる。効果的マネジメントに必要な多様性の議論をダイバーシティマネジメントという観点で議論し、経済的なメリットとしてのダイバーシティのあり方を提言する。